医療保険とは？病気やケガによる入院・治療に備えよう！
「医療保険ってどんなもの？」
「そもそも加入するべきなの？」
医療保険って、なんとなく加入しておくべきものというイメージがあるかと思います。
しかしこのような認識でいると、本来加入する必要のない保険にまで加入してしまう危険性があります。
これを避けるためにも、医療保険について勉強しておきましょう。
医療保険には公的医療保険と民間医療保険の2つがある
医療保険は名前の通り、怪我や病気による急な出費に備えるための保険です。
大きく分けると医療保険には「公的医療保険」と「民間医療保険」の2種類があります。
加入が義務付けられている「公的医療保険」
公的医療保険は「国民皆保険制度」により、国民全員の加入が義務づけられている保険です。
国民健康保険など4種類ありますが、どれも共通して医療費負担が3割のみになります。
さらに義務教育就学前であれば2割、70歳以上の方でも条件を満たせば2割負担です。
また、高額療養費や出産育児一時金 、死亡時の葬祭費なども受け取れます。
保障をもっと充実させたいなら「民間医療保険」
公的医療保険だけでもかなりの医療費補助が受けられますが、「もっと手厚い補償を受けたい」ということであれば民間医療保険もあわせて加入しましょう。
民間医療保険は病気や怪我による入院、手術時に保険金を受け取ることができます。
民間医療保険を選ぶ際は、公的医療保険だけでどのくらい補償を受け取れるのかを事前にしっかり確認しておきましょう。
こうすることで余計な保険に加入するのを未然に防げます。
医療保険の種類
大きく分けて2種類ある医療保険ですが、さらに8種類に分けることができます。
公的医療保険
公的医療保険には4種類の医療保険がありますが、運営母体や保険の対象者の違いによる分類のため、保障内容はあまり大きく変わりません。
・国民健康保険
会社員や公務員、船員でない国民の加入が義務付けられている保険です。
保険金は市区町村が支払いを行います。
・健康保険（健康保険組合、全国健康保険協会）
会社員のための公的医療保険です。
務めている企業によって、健康保険組合か全国健康保険協会（協会けんぽ）のどちらかになります。
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・共済組合
公務員や私立学校の教職員を対象とした医療保険です。
保険金は共済組合によって支払われます。
・船員保険
船員とその家族を対象にした健康保険です。
こちらは全国健康保険協会により保険金が支払われます。
民間医療保険
公的医療保険とは違い、任意で加入できるのが民間医療保険です。
そのため、保障を自由に選ぶことができます。
民間医療保険は保証期間や対象、加入条件などにより4種類に分類できます。
・定期保険
一定期間のみ補償を受けられる医療保険です。
保障期間が決まっているため保険料が安く設定されています。
・終身保険
医療保障が一生涯続く保険です。
定期保険に比べ保険料が割高ですが、保障が一生涯続くので安心です。
・女性保険
女性保険は通常の怪我や病気以外に、女性特有の病気にも対応した医療保険です。
・引受基準緩和（無選択）型保険
引受基準緩和型保険は、加入条件を緩和することで持病があっても入りやすい保険です。
無選択型は医師の審査や告知などがなくても加入でき、引受基準緩和型保険よりも入りやすくなっています。
どちらも加入しやすい分、保険料が割高に設定される傾向にあります。
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民間医療保険に加入するメリットとデメリット
メリット①：入院、手術時の負担額を抑えることができる
メリットというか、これが医療保険に加入する目的かと思います。
公的医療保険があるのでそこまで高額にはならないものの、手術や入院は突然訪れるので不安ですよね。
ですので、民間医療保険に加入しておけば安心感を得ることができます。
メリット②：所得税、住民税の負担を減らせる
医療保険に加入することで、年間に支払った保険料に応じて所得税と住民税の控除を受けることができます。
2012年以降の保険（新制度）の場合、住民税は28,000円、所得税は40,000円が最大控除額です。
デメリット①：入院給付金がもらえる日数に上限がある
医療保険では1回の入院において入院給付金がもらえる日数に上限があります。
そのため長期入院の場合は途中で給付金がもらえなくなってしまいます。
デメリット②：必ずしも必要ではない
実は公的医療保険には、医療費負担額が3割になるほ他に、負担額があまり高額にならないように高額療養費制度があります。
これは、窓口で支払う医療費が自己負担限度額を超えた場合に払い戻される制度です。
つまりこの制度があるために、ある程度の貯金があれば民間医療保険がなくても十分対応できます。
民間医療保険に加入する際は十分注意しましょう。
まとめ
いかがでしたか？
公的医療保険だけでも十分な保障があるので、下手に民間医療保険に加入しないほうが無難でしょう。
それでも民間医療保険への加入を考えている方は、自分で調べて適切な医療保険を探すか、保険のプロに相談することをおすすめします。
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